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 授業科目
 Course Title
経営組織論
Business Organization
 担当者
 Instructor
講師   加藤 こうじ  後学期 月曜日3時限
 単 位
 Credit
2

関連するディプロマポリシー Related Diploma Policy
自立した良識ある市民としての判断力と実践力/Judgment and practical ability as an independent citizen of sound sense
国際的感性とコミュニケーション能力/International sensibilities and communication capabilities
時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能/Expert knowledge and skills to address the issues of the age and the demands of society
 
到達目標
本講義の到達目標は、受講生が企業に関わる基本的な概念や理論の学習を通じて、現実の企業が直面する組織上の諸問題を理解することである。
また、経済学部のカリキュラム・ポリシーに従い、講義の中では必要な基礎知識や考え方の理解に加え、実際のビジネスのなかで、その考え方がどのように活用されているかを具体的事例に即して理解するようにカリキュラムを編成している。。
経営戦略論と経営組織論は、いずれも企業行動を取り上げる。外部に向かっての企業活動である戦略論と内部に向けた企業活動である組織論は、相互に補完的な関係となる。また、経営組織論のうち、本講義では、マクロ組織論(組織構造論)を取り上げ、ミクロ組織論(組織行動論)は、人的資源管理論の前期の講義で取り上げる。一部講義内容が重複することがあるが、あわせて受講することが望ましい。
 
授業内容
経営組織(企業組織)は、現代社会の基本となる構成要素の一つで、これから多くの人は就職し様々な形で関わりを持つことになる。本授業はアクティブラーニング(ケーススタディ)を取り入れている授業です。この講義では、組織構造・組織運営に関わる基礎理論の理解と具体的な企業行動を通じて、企業活動・戦略の実行などにおいて組織がどのように対応しているかを理解するように構成する。なお、理論はアメリカのケースに基づき構築されているが、その理論の具体的な活用事例として、1990年代から現在までの具体的な日本企業の行動を事例として説明する。
 
授業計画
各回の講義内容は以下の通りとするが、時間の関係で、若干前後する場合もある。

事前に講義資料を配布するので、予習として該当資料を読んでおくこと。
講義で具体的な事例に即した説明を行う場合は、
事前に取り上げられている企業、テーマをインターネットなどで調べておくことが望ましい。
講義はZoomを活用したライブ講義のほか、ビデオオンデマンドでの講義も一部組み合わせる。
講義内容の理解度確認のためにショートレポートを、適宜課すので、期限内に提出すること。
講義後に、具体的な企業の組織的行動について、自分で具体的に当てはめて考察した内容を、課題レポートとして提出してもらうことがある。

そのほかに、中間レポート(課題1)、期末レポート(課題2)の提出を求める。

予習・復習を合わせて、各回あたり4時間程度の自己学習を想定している。
講義前の予習のほか、課題の作成などを通じて複数回分まとめて行ってもよい。


0  オリエンテーション/シラバス記載事項の確認
1  組織論とは何か:なぜ、組織論を学ぶのか、組織論と戦略論の関係
   組織と組織理論:組織の定義、組織論の歴史的発展
2  戦略、組織設計、有効性:組織の目標、組織の有効性
3  組織構造の基本:組織構造、機能別 事業別、地域別の設計
4  組織の基本類型(事業別組織、機能別組織、マトリクス組織)
5  外部環境と組織の関係:経営環境の不確実性、外部の経営資源
【課題1】 
6  製造業とサービス業の組織:組織レベルでの対応
7  事業部門の組織設計
8  組織の規模、ライフサイクル、コントロール:組織のライフサイクル
10  組織の文化と倫理的価値観:組織文化
9  イノベーションと変革:変革の戦略的役割、戦略と組織構造の変革
【課題2】
11  意思決定のプロセス:個人の意思決定、組織の意思決定
12  日本的経営スタイルについて

課題1、課題2の提示の時期は、進捗状況に応じて前後することがあるが、それぞれ中間レポート、期末レポートに相当する。
 
授業運営
講義はパワーポイントを使用し講義形式を中心に行う。事例(ケース)に基づくレポートの作成を課す演習を行うことがある。
事例を講義で取り上げる場合で、事前に資料が配布された時には、必ず予習し自らの考えをまとめておくこと。
演習に関しては、講義内容に関する理解度を確認するショートレポートとして課す場合と、事例に基づき課題レポートを講義時間内に作成する場合がある。
講義の中で理解度を確認する必要が生じた場合には、JINDAIメールを通じて発信する。
 
評価方法
評価の方法:平常点(課題レポート、受講態度)1/3、中間評価(試験orレポート)1/3、期末評価(試験orレポート)1/3のウェイトで評価。このうち、平常点を重視して評価するが、最終評価は合算評価とする。
試験・レポートでの評価の観点:重視する点は知識ではなく、各自がどのように考えたのかである。 知識を問う問題ではなく、出題の意図を正しく捉えたうえで判断を加えて論じられているかを確認する。学んだ内容に基づき、課題を説得力がある形で説明できることを求める。
 
オフィスアワー
授業終了後、メールあるいはTeamsの投稿機能経由での質問も受け付ける。
質問のあった内容についてはメールあるいは次回講義の最初に説明する。
メールアドレス:kato.koji@nihon-u.ac.jp
 
使用書
教科書は定めないが、講義前に資料を配布するので必ず確認すること。
参考書
スティーブン・P・ロビンス(高木晴夫訳)『(新版)組織行動のマネジメント-入門から実践へ』[ダイヤモンド社]2009
リチャード・L・ダフト(高木晴夫訳)『『組織の経営学-戦略と意思決定を支える』[ダイヤモンド社]2002
桑田耕太郎、田尾雅夫『(補訂版)組織論』[有斐閣]2010
必要な資料がある場合は、講義中に適宜お伝えします。
 
 
 
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