[前へ戻る]
   

 授業科目
 Course Title
開発経済学
Development Economics 
 担当者
 Instructor
教授   柳澤 和也  後学期 月曜日1時限
 単 位
 Credit
2

関連するディプロマポリシー Related Diploma Policy
国際的感性とコミュニケーション能力/International sensibilities and communication capabilities
時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能/Expert knowledge and skills to address the issues of the age and the demands of society
 
到達目標
 本講義の到達目標は、受講生が、国際資本移動下における発展途上国の経済開発のあり方を理解することにある。
 また、本講義は、経済学部のカリキュラム・ポリシーとディプロマ・ポリシーに従い、現代の経済問題を正確に認識し、国際的な視点と学際的で複眼的な思考ができる能力を身に着けることを広い意味での到達目標としている。
 国際経済学、世界経済論、各国経済論などの科目との関連性があるため、受講生がこれらの科目についても履修されることを奨励する。

 
授業内容
 本講義では、発展途上国が採用している輸出(外需)主導型かつ外資主導型の経済開発の現状を整理し、国際資本移動下における経済開発が発展途上国に経済成長の機会と経済危機のリスクを同時にもたらすことを講義する。
 
 
授業計画
 国際経済に関する大まかな知識を前提に講義するので、高校の政治経済と地歴のテキストやそれらの内容を発展させた関連書の読解はもちろん、日ごろからメディアが発信する関連情報にも親しんでおくことを望む。また、実際に講義に臨むにあたり、①下記の講義回ごとに示した内容について参考書やインターネットなどを通じて事前に予習しておくこと、②毎回の講義終了後にノートづくりを兼ねて講義内容を復習しておくことを義務づける。各回の予習復習には合わせて4時間程度を期待する。
 各回の講義内容は、以下のとおりであるが、時間の関係で若干前後する場合もある。
1.ガイダンス(シラバスの記載事項の確認)、本講義の計画と視点 【予習】グローバリゼーションがもたらす経済・社会への影響について整理しておく。
2.国際収支の調整とマクロ経済の管理 【予習】国際収支表の見方を整理しておく。
3.戦後国際経済の概観と発展途上国の二極化――NICs・NIEsの出現と東アジア 【予習】NICs・NIEsの特徴について整理しておく。
4.工業化政策と貿易政策 【予習】輸入代替工業化政策と輸出指向工業化政策の相違点について整理しておく。
5.対内直接投資と国際分業体制への編入 【予習】直接投資の性質と利用の意義について整理しておく。
6.対内間接投資と金融不安の発生 【予習】証券投資とその他投資の性質について整理しておく。
7.援助 【予習】ODAとOOFの相違点およびNGOの特徴について整理しておく。
8.権威主義体制(前篇)――経済開発局面における政府の役割 【予習】権威主義体制と民主主義体制の相違について整理しておく。
9.権威主義体制(中篇)――幕末・明治期日本の事例研究 【予習】幕末明治期日本の歴史について整理しておく。
10.権威主義体制(後篇)――韓国の事例研究 【予習】韓国の歴史について整理しておく。
11.「儒教資本主義」と「アジア的価値」 【予習】アジアとヨーロッパの価値観の相違について整理しておく。
12.「人口学的ボーナス」と「中所得の罠」 【予習】人口構成が経済成長に与える影響について整理しておく。
 以上は、面接授業14回を12回に編成し直したものであり、削減した2回分は、以下のように調整している。6回の講義内容は、面接授業の2回分(本来の6回と7回の講義内容)に相当するので、授業時間の短縮分は、事前配布資料の読解と検討で担保する。また、講義内容の振り返りを内容とした最終回(本来の14回)は、メールでの質問に振り返る。
 
授業運営
 オンタイム型授業を実施する。Microsoft Teamsを通じて毎回事前配布するレジュメをZoomで画面共有して講義をすすめる。
 
評価方法
 期末レポートに基づいて単位認定を行う。期末レポートは、Microsoft Teamsを介して通知と回収をする。それ以外での対応は、一切行わない。
 
オフィスアワー
 jindaiメール(yanagk01@jindai.jp)で対応する。
 

参考書
M.トダロ・S.スミス『トダロとスミスの開発経済学』[国際協力出版会]2004年
速水佑次郎『開発経済学』新版[創文社]2000年
岩本武和・奥和義・小倉明浩ほか『グローバル・エコノミー』第3版[有斐閣]2012年

 
 
 
[前へ戻る]