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 授業科目
 Course Title
日本経済史
Japanese Economic History 
 担当者
 Instructor
教授   谷沢 弘毅  後学期 月曜日3時限/火曜日3時限
 単 位
 Credit
2

関連するディプロマポリシー Related Diploma Policy
自立した良識ある市民としての判断力と実践力/Judgment and practical ability as an independent citizen of sound sense
時代の課題と社会の要請に応えた専門的知識と技能/Expert knowledge and skills to address the issues of the age and the demands of society
 
到達目標
 本講義の到達目標は、受講生が①第1次大戦直後から戦後(高度経済成長期)に至る近代日本経済における主要な経済現象を、おもに制度面から理解すること、②この現象がいかなる因果関係のなかで発生しているかを、経済学的に把握すること、③これらの経済現象を、歴史上から評価すること、④以上の作業等を通じて、現代日本経済の歴史的特徴を把握する力を身につけられることである。
 また経済学部のカリキュラム・ポリシーに従い、歴史上の知識や専門的な歴史観を順を追って体系的に身に着けられるようにカリキュラムを編成しており、本講義はその中で日本経済の歴史的な変遷を負うことによって、他の専門科目(理論系・実証系)の理解を歴史上から把握できる基礎を身につける役割を持つものと位置付けている。そのためこれらの専門科目を履修しようと計画している者は、本科目を優先的に履修することが望ましい。
 
授業内容
 第1次大戦直後から戦後改革を経て、高度成長期までの日本の経済発展の特徴を概観する。基本的には、日本経済史の「通説」を理解することを主目的とするが、そのためには、個別の事件・制度や現象の因果関係のほか、これらの歴史上での影響や評価なども併せて丁寧に解説していきたい。このため、本授業の方針を一言でいえば、内容を「ザックリ」より「キッチリ」理解することを追求する。内容の水準は、日本経済史Ⅰと同様に高校日本史Bの知識をベースとしつつ、それを発展させたものであるため、受講にあたってはこの点を十分に留意してほしい。また、日本経済史Ⅰを合わせて履修することが、講義内容を理解するうえでは望ましい(ただし強制はしない)。
【実務経験のある教員による授業科目】
金融機関、官庁、シンクタンクで経済分析等を経験してきた。ただし当時の知識等が現在でも通用することを保証するものではない

【現実経済との関連性】
歴史現象を現実経済と関連させて理解できるようにするため、場合によっては『週刊東洋経済』、『週刊エコノミスト』、『日経ビジネス』などの経済雑誌を使って説明することがある。
 
授業計画
 基本的には以下のように予定しているが、受講生の理解度や時間の関係等で若干変更することもある。この授業は、教科書の該当部分を予習していることを前提として進める。
 また復習としては、講義時に示した経済現象の具体的な解説部分などを再度、自分なりに再確認する作業をかならずおこなっておくこと。なお予習・復習合わせて各回あたり約4時間の自己学習を想定しているが、予習については、開講前の休暇中やGWなどを利用して複数回分をまとめて行ってもよい(早めに全体像がつかめるので、かえって効果的である)。
1.ガイダンス/第1次大戦後の経済(1)(シラバスの記載事項の確認。危機の時代の始まり、関東大震災とその対策)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
2.第1次大戦後の経済(2)(金融恐慌とその対策、金融市場の再編)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
3.金本位制と井上財政(1)(金本位制の考え方、金本位制下の政策運営)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
4.金本位制と井上財政(2)(金解禁論争の概要、金解禁の実施、不均等成長と都市化)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
5.昭和恐慌と高橋財政(1)(昭和恐慌の概要、管理通貨制度への急転換)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
6.昭和恐慌と高橋財政(2)(高橋財政前期の概要、高橋財政後期の概要、高橋財政の特徴)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
7.戦時統制経済(1)(転換点の1936年、統制経済の枠組、生産構造の変容)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
8.戦時統制経済(2)(食糧生産の減退、1940年体制論)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
9.円ブロック経済(円ブロックの形成、ブロック内の通貨制度、円ブロック経済の実態)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
10.戦後経済改革(1)(戦後改革の基礎、財閥解体の着手)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
11.戦後経済改革(2)(企業再編政策への拡大、農地改革の曲折、労働改革の変節)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
12.経済復興の本格化(1)(終戦時の経済状況、インフレの鎮静化策)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
13.経済復興の本格化(2)(生産体制の再建、ドッジ・ラインの断行)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
14.高度経済成長(息の長い経済成長、高成長の形成要因、賃金・物価と消費革命)
【予習】教科書の該当する部分を読んでおく。
 
授業運営
 すべてZOOMによる遠隔授業形式によって進める。毎回、教科書の指定部分のうち重要部分を、口頭で補足説明をおこなっていく。さらにその他の参考文献等の内容についても言及する。このため教科書は必ず購入したうえ、予習として各講義開始前に該当ページを読んでおくこと。授業は、この教科書を事前に読んでいることを前提に進める。また復習として、講義時に示した事件、事案等のうち興味を持ったものについて、図書館等で関連情報を収集しておくことが効果的である。
 なお、講義中の睡眠、飲食、無用な入退室は厳禁。授業中の電子機器(電子辞書を含む)の使用も一切禁止する。ただし障がいを持つ者等で、教員がとくに許可した場合には、その限りではない。さらに講義中にスマホ等のメールを打つなどの行為も禁止する。

【遠隔授業の種類】ZOOMによる講義形式(オンライン方式)、教科書の指定部分を口頭で説明していく。

【使用するツール】おもにZOOMを使用する。教科書以外の補足資料は、事前にTEAMSにアップしておき、講義中に適宜、使用する。

 
評価方法
 後期末の筆記試験(第12回目の授業時間内)によって評価する。出席状況は評価の対象としない。
 
オフィスアワー
随時、JINDAIメール(ft101807uz@jindai.jp)で受け付ける。
なお、メールで質問する際には、十分な時間的な余裕を持ち、しかも質問内容を明確に確定したうえで発信してほしい。また当方からのメールに対しては、同意・不同意の返信メールを送ってほしい。
 
使用書
谷沢弘毅『近現代日本経済史 下巻』初版第1刷[八千代出版]2020年9月
第1回目から教科書を使用するため、履修希望者は早めに購入すること。昨年まで使用していた本は教科書ではない点を認識すること。
参考書
三和良一『概説日本経済史 近現代』第3版第1刷[東京大学出版会]2012年1月
浜野潔ほか『日本経済史 1600-2000』初版第2刷[慶應義塾大学出版会]2009年9月
杉山伸也『日本経済史 近世-現代』初版第1刷[岩波書店]2012年5月
このほかにも、多数の参考文献を使用するため、それらの文献は講義時間中に提示する。
 
 
 
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